がん保険って本当に必要なの？がんのリスクをＦＰが徹底解説！

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おかねの相談室　ファイナンシャルプランナーの氏家です。

がん保険のＣＭってよく見かけますが、実際にがん保険が自分に必要なのかどうか分かっていない人が多いと思います。保険はいざという時にお金に困らないために備えるものですので、「なんとなく」とか「とりあえず」で加入するのではなく、がん保険が自分にとって本当に必要があるのかどうかをしっかり考えなければなりません。

そこで今回は、「がん保険は本当に必要なのか？」について一緒に考えていきたいと思います。がん保険が自分に必要なのかどうか疑問に思っている人はぜひ参考にしてみてください。

自分は「がん」にならないと思っている！？

がん保険の必要性に疑問を感じる理由として、自分はがんにならないと思っている方が多いと思います。さらに家族や身近でがんになった人がいないとその傾向が高いように思います。

２人に１人はがん

国立がん研究センターの調べによると、生涯でがんと診断される確率は、男性６２％、女性４７％だそうです。

これは２人に１人は生きているうちに、がんと診断されるということです。日本人の死因別死亡数の割合を見ても「がん（悪性新生物）」はトップ１というデータもありますので、他の病気と比較しても高い確率といえます。

男女とも５０歳を超えると、がんになる確率が高い

国立がん研究センターの調べによると、がんになる確率を年代別にみると男女とも５０歳代くらいから増加し、高齢になるほど高い傾向です。また、３０歳代後半から４０歳代で女性が男性よりやや高く、６０歳代以降は男性が女性より顕著に高いです。


ポイント！
他の病気と比べ、一生のうちにがんと診断される確率は高く、高齢になればその確率はさらに高くなる。

がんの治療費は平均２０万円くらい。でもそれだけではない！？

がんの治療費は健康保険適用（自己負担３割）で約２０万～２５万円くらいです。

平成２９年度：医療給付実態調査より作成

健康保険適用にならないもの（全額自己負担）

入院時の食事代（一部負担）や差額ベッド代
個室で１日１万円かかる病院も・・・。

ウイッグ（かつら）費用
既製品で１万～１０万円、セミオーダーで３万～３０万円、フルオーダーで３０万～８０万円。

通院時の交通費
抗がん剤治療では治療後の倦怠感から自分で車を運転するのが困難になりタクシーを利用するケースも・・・。

先進医療にかかる費用
先進医療とは最先端の治療法のうち、厚生労働大臣が承認したものをいいます。高い治療効果を期待できる一方で、その技術料は健康保険が適用されず、全額自己負担となります。

重粒子線治療（技術料）約３１３万円
陽子線治療（技術料）約２７１万円

※上記、技術料のほかにも交通費や宿泊費の負担が生じることもあります。

ポイント！
治療法の選択によってかかる費用も大きく変化します。また健康保険適用外となる費用は全額自己負担になるため、大きな負担となることも・・・。

がん治療によって仕事に影響が出ることも・・・

がんと診断された際に治療費の備えはもちろんですが、じつはそれ以上に治療の影響で収入が減った場合も想定しておくことが必要です。






下記データを見ると、がんと診断されて治療と仕事を両立できそうか？との問いに半数以上が、「そうは思わない」「どちらかといえばそうは思わない」と回答しています。



ポイント！
がん治療には治療費の備えの他に、収入減に備える対策も必要。
貯金でカバーしますか？保険でカバーしますか？

がん保険とは

がんになったらお金（給付金）を受け取ることができます。一般的には入院・通院・手術などの保障の他に、がんと診断されたら給付金を受け取ることができる保険です。

主な給付金の種類

がん保険の選び方については過去の記事を参考にして下さい。
「自分らしい治療」をするためのがん保険の選び方

がん保険の落とし穴「９０日間の待ち期間」

がんは発病しても自覚症状がないことが少なくないため、がん保険には契約の公平性を維持するため、他の保険と異なり加入後に免責期間があります。

具体的には免責期間内（がん保険に加入後３カ月または９０日）にがんと診断されても保障はされませんし、がん保険の契約そのものが無効になります。

よって、がん保険は加入したからといってすぐに保障が開始されるわけではありませんので、がん保険に新しく加入するとき、および、がん保険に加入し直すときには注意しましょう。

まとめ

２人に１人ががんになる時代ですから、今回お伝えしたように「何となく」「とりあえず」ではなく、自分にとってがん保険が本当に必要なのか考えましょう。

ただし、さまざまな保険会社の商品の中から自分に合ったプランを選ぶのは難しいかと思います。その際は一度「おかねの相談室」のファイナンシャルプランナーまでご相談下さい。